お墓を建てる時、場所によって宗派は関係してくるのでしょうか

墓地を購入する時は宗派の違いによるトラブルに注意

宗教や宗派による墓地のトラブルを防ぐには、そういった垣根のないところを選ぶのが得策です。
特に特殊な宗教の場合、後々トラブルになることも少なくありませんが、宗教や宗派を問わない墓地や霊園を選んでおくことで痕からもめ事になるのを防ぐことが可能になっています。
墓地と言っても宗教を限定しているところも少なくありませんし、不問と明記してあっても特殊な宗教の場合は事前に問い合わせて確認をしておくと安心です。
最近は公営も民間もこうした垣根がなくなっているところも多いため、一般的には問題はないと考えられます。
購入予定の墓地で宗教が限られているのか自由なのかを確認するためには、事前に見学に行ったり相談会に参加しておくと安心です。
立地や環境などの確認もすることが出来ますのでパンフレットを請求の上見学に行ってみてはいかがでしょうか。
その際、自分だけではなく親戚なども一緒に行ってもらうとより安心と言えるでしょう。

宗旨宗派の制限の無い墓地が増加しています。

墓地には、公営や民営及び寺院などが運営するものがあり、それぞれに特色があります。
公営は、地方自治体が整備運営している施設であり、地方自治体が整備する事から立地条件が良く人気となっています。
また、永代使用料や管理費用など費用面でも負担が少ない事から人気が高く、公募の際には数十倍の倍率となる事も少なく無いのが現状です。
公営の場合は、将来に備えた生前購入が出来ない事から遺族の埋葬意思がしっかりしていないとなかなか抽選に当選が難しく、自走式の永代供養墓や納骨堂などへの埋葬に変更してしまう事も少なくありません。
民営の場合は、原則として非営利である公益法人や宗教法人が許認可を受けて運営している筈ですが、実際は組織幹部の給与や入札の無い随意契約及びノーチェックの必要経費の精算など杜撰な経営を継続しているケースが多いのが現実です。
その為、公営と比べて永代使用料や管理費用などが寺院並みに設置され、経営理念も利益追求型の公益法人や宗教法人がほとんどです。
しかし、公営墓地も民営の墓地も宗旨宗派による制限が無く利用しやすい点では共通ですが、現在では宗旨宗派の制限が無い寺院も多くなっています。